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「AI時代を生きるために必要な力とは何か」
Google for Education
マーケティング統括部長 アジア太平洋地域
ミラー スチュアート 氏
【略歴】
・ 米国ユタ州出身
・ 2000年シカゴ大学東アジア学部卒業
・ 2006年カーネギーメロン大学でMBA(専攻:分析的マーケティング戦略)を習得
・ バンクオブアメリカでマーケティングアナリストとして7年勤務
・ 2013年Googleに入社し、販売戦略と運用管理マネージャーとして勤務
・ 2018年より現職
「職業を学ぶ高校生に期待すること~志を立てる~」
武蔵コーポレーション株式会社 代表取締役 大谷 義武 氏
【略歴】
埼玉県熊谷市出身
平成11年 3月 東京大学経済学部卒業
平成11年 4月 三井不動産株式会社に入社
平成17年12月 武蔵コーポレーション設立
平成29年度講演会
『ミドリムシが創る産業とその将来の可能性』
株式会社ユーグレナ 取締役 研究開発担当 鈴木健吾 氏
【略歴】
1999 年 東京大学教養学部理科Ⅰ類入学
2003 年 東京大学 農学部生物システム工学専修卒業
2005 年 株式会社ユーグレナ 取締役 就任
2006 年 東京大学大学院
農学生命科学研究科修士課程修了
『IoTがつくる未来図 〜モノのデジタル化がおこす未来〜』
株式会社カブク http://www.kabuku.co.jp/
代表取締役兼CEO 稲田雅彦氏
・大阪府出身。会社は東京都新宿区。
・2009年東京大学大学院修了(コンピュータサイエンス)。
・大学院にて人工知能の研究に従事。
・そのかたわら、人工知能や3Dインターフェースを用いた作品を発
表し、メディアアート活動を行う。
・大学院修了とともに博報堂入社。
・入社当初から、さまざまな業種の新規事業開発、統合コミュニケー
ション戦略・クリエイティブ開発に携わる。
・カンヌ、アドフェスト、ロンドン広告祭、TIAAなど、受賞歴多数。
・2013年株式会社カブク設立。
・主な著書「3Dプリンター実用ガイド」など。
『 性別・慣習・国境を越えて 』
取締役 貫井 香織(ぬくい かおり) 様
有限会社 貫井園
貫井園 http://nukuien.com/
埼玉県出身。大学で経済学を学び、採用コンサルティング会社、PR会社を経て、父が経営する貫井園にUターン就農。原木椎茸と狭山茶の生産から販売まで携わり、生産物の魅力を世界に拡げて行くことを目指している。
また、女性ならではの視点を活かした加工品生産、お客さまの声が直接聞けるマルシェへの参加などと共にグローバルファーマー連絡協議会を設立した。異業種提携により調味料や飲料などの新商品開発も進めるとともに地域の農業後継者と切磋琢磨しながら個々の経営を伸ばし地域農業の活性化を図っている。
・H20年度 全国青年農業者会議優秀賞受賞
・H21年度 毎日農業記録賞 地区入賞
・H21~ ヨーロッパ・アジアなどの国際見本市へ出展
・H25 日本グローバルファーマー連絡協議会設立・代表
・H25 農林水産省農業女子プロジェクト参加
・H25 ミラノ国際博覧会日本館サポター就任
・H27 第10回さいたま輝き荻野吟子賞受賞 |
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埼玉県出身。県立新座総合技術高校服飾デザイン科から1996年東京藝術大学美術学部工芸学科に入学し、2008年同大学博士課程を修了して博士号(美術)を取得。2005年から、フランスのパリに滞在し活動。帰国後の2006年12月、株式会社ヒロコレッジ設立(2013年12月、社名を「髙橋理子 株式会社」に変更)。円と直線のみで構成される図柄が特徴。身近に存在する固定観念を覆し、思いを巡らせるきっかけを生み出すことを目的とした、一連の表現活動そのものがコンセプチュアルな作品である。表現方法にとらわれず、ジャンルレスなアプローチを展開している。 |
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代表取締役副社長
1976年3月17日生まれ
出身:埼玉県
司法試験合格 1997年
東京大学法学部 1998年卒
ハーバード経営大学院2006年卒(MBA with High Distinction)
ブログhttp://blog.livedoor.jp/daisuke_iwase/
1998年、東京大学法学部を卒業後、ボストン・コンサルティング・グループ、
リップルウッド・ジャパンを経て、ハーバード経営大学院に留学。
同校を上位5%の成績で卒業(ベイカー・スカラー)。
2006年、ライフネット生命保険の設立に参画。2009年2月より現職。
世界経済フォーラム(ダボス会議)「ヤング・グローバル・リーダーズ2010」選出。
日経ビジネス「チェンジメーカー・オブザイヤー 2010」受賞。
「生命保険のカラクリ」2009年(文春新書)、
「入社1年目の教科書」2011年(ダイヤモンド社)など。
論 文 :「規制緩和後の生命保険業界における競争促進と情報開示」2011年